世界の指導者を選ぶときがやってきた。あなたの一票は、貴重な一票である。
以下は、候補者に関する情報である。


候補者A:
不正な政治家とつながりがあり、占星術者に助言を求める。 彼は二人の愛人を持っていた。
また、チェインスモーカーで、一日に８～１０杯のマティーニを飲む。

候補者B:
会社を二度クビになった。いつも昼まで寝ている。
学生時代には阿片をやっていた前歴がある。 一晩に１クオート(約1リットル)のウィスキーを飲む。

候補者C:
彼は勲章を受けた戦争の英雄である。 菜食主義者で、タバコは吸わない。
ビールをよく飲むが、これまで浮気をしたことはない。


これらの候補者のうち、あなたは誰を選ぶか？

候補者Aは、フランクリン・D・ルーズベルト
候補者Bは、ウィンストン・チャーチル
候補者Cは、アドルフ・ヒットラー

スペインの有名な車メーカーといえば、何だろう。


ヨーロッパといえば先進的な地域だというイメージがあるが、その内部では思わぬ格差が生じている。一般に、経済が潤っている金持ちの国は、イギリス、ドイツ、オランダ、ベルギーなど。逆に経済が停滞し生活が苦しいのは、スペイン、イタリア、フランスなど。地図上で言うと、おおよそ北部のほうが金持ちで、南部のほうが貧乏、という格差がある。

身も蓋もないことを言ってしまえば、「ヨーロッパでは地下資源が北部に集中しているから」なのだが、それだけが理由ではない。経済格差の分布は、そのまま宗教上の分布と一致する。金持ち国の多くはプロテスタントで、貧乏国の多くはカトリックだ。
マックス・ヴェーバーは『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』（通称『プロ倫』）で、その宗教上の分布と経済力の分布が一致するしくみを説いている。

もともとキリスト教というのは原始的共産主義で、財産はすべて共同体の共有だった。個人の蓄財は認められず、個人の経済活動はすべて「共同体への奉仕」だった。そこから「清貧」という道徳律が生まれ、財産の貯蓄を蔑む価値観が生まれた。

その伝統的道徳律が、宗教改革を機に一転する。 カルヴァンは「予定説」を唱え、「神の救済対象はあらかじめ決まっており、個人の努力では変えられない」と主張した。神が救済の対象とするものは、現世での行いとはまったく関係ない。悪いことをしても「救われることになっている人」かもしれないし、良いことをしても「ハズレ」かもしれない。

これは仏教的な「因果律」（善行に励めば救われる）とは対極の考えであり、このままでは道徳律に結びつきにくい教義だった。現世での行いが救済に関係ないのであれば、悪いことをしても構わないじゃないか、というモラルにつながる。

そこでカルヴァンは理屈をひねる。人は神の意思を知ることはできない。しかし「神によって選ばれた人間であれば、人はその意思に沿った行いをするはずだ」と唱えた。これは「善行→救済」ではなく、「救済→善行」というベクトルに因果関係を逆転させた考え方だ。思考の逆転換と言ってよい。

このカルヴァンの説によって、労働とは「金儲け」ではなく、「禁欲的で真摯な奉仕」である、という道徳律が完成した。労働の結果として得られる対価は単なる結果論に過ぎず、労働とはもともと「宗教的な使命感」で行なうべきものである。しかし、結果として得られた対価は「自分がどれだけ神に真摯に向かい合ったか」を示すバロメータなので、肯定的に捉えてもよい。

実際のところカルヴァン主義というのはやたらと禁欲的で、言葉の上では個人の蓄財を否定するものだった。プロテスタントではあるが、カトリックと同じく「人が苦しい思いをすることを良いことだと考える宗教」であったことには変わりない。しかし理屈の上では紆余曲折しているが、カルヴァンの説はつまるところ「金儲けに励んで蓄財をしても良い」ということだ。露骨にそうは言っていないが、結果としてはそういうことになる。これは従来のキリスト教の価値観とは正反対の考え方だ。

従来のキリスト教では、日が昇ったら労働し、おしゃべりしながら適当に働き、お昼になったら昼寝をし、夕方になったら仕事を終える、というのんびりしたものだった。今でもスペイン、フランス、イタリアなどのカトリックの国ではそうした労働観が生きている。こうした労働のあり方というのは、人間性にとっては非常によいものではあり昨今の日本は見習うべきところでもあろうが、生産性は低い。爆発的な経済発展にはつながらない。

一方、カルヴァンの予定説を演繹すると、「働け働け、それが神の意思に沿って生きることだ」となるため、この道徳律は結果として、人類の中に眠っている莫大な生産性を引き出した。ドイツ、イギリスなどのプロテスタントの国々が「勤勉に働く国民性」というイメージがあるのは、そのためだ。その宗教的観念が、現代的な資本主義の精神的な礎となった・・・というのがマックス・ヴェーバーの説だ。

実際には、『プロ倫』の理屈は現実を反映していないところもあり、批判は数多い。またプロテスタントの中でもカルヴァン主義はきわめて少数派であり、影響力という点でも疑わしいところがある。しかし、そういう難点を差っ引いても、『プロ倫』の問題意識の持ち方と、思考の方向を裏返す発想のユニークさは、充分に面白い。「宗教」と「経済」という、まったく関係なさそうなふたつの現象を結びつける発想は、現代的な観点から見ても感心する。


翻って昨今、EUによってヨーロッパの経済は統合に向かっている。域内の関税は撤廃され、ヒト、モノ、サービスの流動性が高まり、経済が一国単位では成り立たなくなっている。
そこまでは常識の範疇だろうが、このEU統合の流れは、これまで分断されていたカトリック、プロテスタントという両宗派の統合をもたらす、ということに注目していない人は多い。

もし『プロ倫』の考え方が正しいとすると、宗教のあり方は経済のあり方に影響する。そこに経済のほうを統合してしまうと、根っこになっている宗教が、対立要素を残したまま統合の必要性に直面する。現在のEUは、その経済的な効果のほうが喧伝されているが、その根っこになっている宗教観や道徳律まで、統合に向かっているのだろうか。

表3-1は、EUの加盟国であるドイツ、フランス、スペインについて、2011年時点でのEU域内相手とEU域外相手に分けた貿易額、および、各国のEU域内相手とEU域外相手を含めた輸出上位品目を示している。なお、貿易収支はそれぞれの輸出と輸入の差額である。

（1）スペインとフランスはいずれも貿易収支が赤字であるが、フランスでは、その赤字の多くがEU域内との貿易で生じている。フランスの貿易で、EU域内との貿易赤字が最も大きいのは機械類や輸送用機器であるが、これらもEU域外との貿易収支は黒字となっている。こうした現象が起こる理由として考えられることを、2行以内で述べなさい。

（2）スペインには、世界的に知られている自動車のブランドが見られないのに、自動車が輸出第1位となっている。その理由を、スペイン国内外の状況にふれながら、3行以内で述べなさい。

東京大学2014年、地理の問題。
表に出ている国のうち、設問対象になっているフランス、スペインと比較の対象として挙げられているのが、プロテスタントのドイツ。明らかに、『プロ倫』で説かれている経済格差を下敷きにした設問だ。

問題そのものは難しくない。問（1）では親切すぎるヒントが与えられているし、問（2）もスペインの雇用状況や移民問題などを知っていれば演繹的に解ける。 ともに、「知らなくても、考えれば分かる問題」だ。

問（1）では、わざわざ問題文に「フランスの貿易で、EU域内との貿易赤字が最も大きいのは機械類や輸送用機器であるが」と書いてある。ヒントとして、わざとらしい。
フランスで機械類や輸送用機器、とあれば、フランスが誇る輸送用旅客機の巨大メーカー、エアバス社を想起するのは簡単だ。アメリカのボーイング社とともに世界の旅客機のシェアを二分している。エアバスの本社は、フランスのトゥールーズにある。

エアバス社は、フランスだけでなく、ドイツ、イギリス、スペインのメーカーで共同出資する国際企業だ。EUの4カ国が集まったのは、そうしないと莫大な資金力を誇るアメリカのボーイング社に対抗できないからだ。もともとエアバス社は、経済規模からしてボーイング社には到底及ばず、そのまま戦えば生産競争に負けるのは目に見えていた。そこで各国のメーカーがそれぞれの飛行機部品を開発し、それをフランスに持ち込み、組み立てるという分業体制で生産を行なっている。域内関税が撤廃されたEUだから可能なやり方だ。

つまり、フランスが輸入している機械類というのは、「各国で作った飛行機部品をエアバス本社に持ち込んでいる」ということだ。別にフランス国民が消費するための機械類ではない。それをフランス国内で組み立て、EU域外の国々に売る。日本の航空会社もエアバス社の飛行機を買っている。

解答(１)
飛行機部品の組立て工場がEU加盟国に分散し、分業で生産した機械部品を輸入しており、完成品の旅客機をEU域外に多く輸出しているため。

問（2）を見て、「はて？」と首をひねった受験生も多いのではないだろうか。多くの受験生は、まずスペインが自動車輸出のトップランクに位置することを知らなかったのではないか。ヨーロッパの自動車メーカーといえば、ドイツのベンツ、BMW、アウディ、フォルクスワーゲン、イギリスのロールスロイス、ベントレー、ランドローバー、フランスのルノー、シトロエン、プジョー、イタリアのフィアット、フェラーリ、ランボルギーニ、アルファロメオなどが思い浮かぶが、スペインの自動車メーカーと言われても「知らんなぁ」という人がほとんどではないか。

有名なメーカーがない、ということは、スペインのメーカーが作っているのではなく、国外の企業の受注で作っている、ということだ。問題文にもご丁寧に「スペイン国内のメーカーのことを考える必要はありませんよ」という趣旨のヒントが書いてある。
スペインという国は、『プロ倫』でマックス・ヴェーバーが予測した通り、EU内では「Bランク」に相当する経済国だ。ドイツ、イギリスなどの「Aランク」国よりも、経済格差がついている。

つまり、「Aランク国」からしてみれば、Bランクのスペインは、人件費が安い。スペインは地域的に対岸のアフリカに近く、安い労働力となる移民が多い国でもある。
自国よりも安い人件費で安価に組み立て作業ができ、かつ関税がかからないのであれば、組立て工場はスペインに作ったほうが安い。EU域内だけでなく、アメリカや日本の自動車メーカーもスペインに工場を作り、そこで生産した製品を関税なしでEU域内で売りさばいている。

解答（2）
スペインでは賃金水準が低く人件費が安いため、諸外国が自動車メーカーが進出し生産工場を作り、EU枠内に無関税で売っている。他に特筆すべき産業が少ないため、結果として自動車メーカーが輸出額上位になる。

状況は、今の中国と似たようなものだろう。中国が経済大国となったことは疑いないことだろうが、では中国で有名なブランドは何があるか、と言われると返答に窮する。中国は別に自国でブランドを立ち上げて自国製品を売っているわけではない。安価な労働力に目をつけた先進各国に工場を作られ、他国の製品を作らされているだけだ。

「形を変えた植民地化」だと思う。帝国主義時代の植民地は、産業革命を達成した国による現材料調達と売り込み市場の必要性と、産業革命以前の国による軍事的な膨張政策の、いずれかが背景にあった。現在では、経済格差から人件費に格差が生じ、他国製品を作らされる工場の立地となる。「グローバリズム」と言えば聞こえは良いが、「関税を撤廃して売りさばきやすくする」「現地国の産業育成を阻害して、自国製品を流通させる」という点では共通だ。

この時代の流れに、元祖・植民地大国のイギリスが離脱したのは、面白いというか、皮肉に見える。自国の地理的ハンデを植民地政策で補い、大国にのし上がったイギリスが、こういう方法を取れない「EU離脱」に舵を切った。実際のところ、イギリスがEUを離脱した国民感情の大部分は「充実した社会保証に群がる移民に対する嫌悪感」であって、こうした経済的なメリットを勘案して判断した国民はそれほど多くなかろうが、国民投票前にもこういう経済面でのデメリットは主張されていた。

こういうEU域内の「格差」は、EU拡大に従って循環的に派生するものだろう。例えば2004年の第五次拡大で、東欧諸国が大挙してEUに加盟した。その中には、自動車産業の大国チェコが含まれている。安価な労働力だけでなく、蓄積した技術力と販売網、安価な製品価格によって競争力を増し、旧西側諸国に市場を拡大している。自動車メーカーも、スペインよりも安価な人件費で済む東欧諸国は、企業進出先の候補として魅力的だろう。もし各国メーカーがスペインを切って東欧に拠点を移した場合、はしごを外されたスペインに残る産業はなにもない。

こうした歪みは、マックス・ヴェーバーの時代とはまた違った形での経済格差を生み出すことになるだろう。プロテスタントとカトリックという違いでの経済格差は、EUの統合によって均一に均されているかと思いきや、それとはまた違う軸で経済格差が生じている。人件費の高低というのは、経済学上では何の疑いもなく使われているが、冷静に考えてみれば「人の価値に値段をつけている」ということだ。EUのように、制度上、機械的に統合をすれば、その中の状況までが均一になるわけではない。スペインの場合、「関税の撤廃」という一見平等に見える制度が、却って域内格差を広げる原因になっている。

今のヨーロッパは、今や新しい『新・プロ倫』で捉え直すべき局面にさしかかっているのだと思う。地理的に遠いので生活実感としては薄いが、数字だけを見ても、今のヨーロッパは「統合」「グローバル化」の大合唱のもと、こうした「大企業にとって都合の良い不均衡」がひそかに蓄積してはいないか。ヴェーバーが「信仰」と「蓄財」の関係をひっくり返したように、現在のEUでも「統合」と「経済」の関係が逆転するような何かが出てくるような気がする。

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